東京一極集中 小説家になろう　作者検索

　３月１日、大谷選手の結婚や政倫審などが話題になっている裏でとんでもないことが相次いで閣議決定されました。 　そのうちの一つがＮＴＴ法改正（改悪）案です。インフラを海外に売り渡す最悪の内容と言っても過言ではないと個人的には考えます。 　また、「民営化の害悪」についても改めて考えていきますのでどうぞご覧ください。折りたたむ>>続きをよむ

　五輪後の大不況は東京一極集中をさらに加速させ、地方は資本と人口の流出で崩壊の危機に直面した。しかも国の財政も悪化し、地方交付金は大幅減。知事達は反乱を起こし、中央からの独立を検討すると公表。政府は事態を収拾するため、東京都を解散し、東京都の全自治体を４６道府県に分割する打開案を受け入れた。その影響で世田谷区役所職員の主人公は、秋田県庁に出向し、八郎潟の再開発プロジェクトに携わるのだが……。折りたたむ>>続きをよむ

2010年代後半、ますます膨張する中華人民共和国によるシーレーンの安全の低下や、欧米の内向きな政治情勢を受け、日本国内でも保守層を中心に対外依存を減らしたいという資本主義に背を向ける傾向が現れ始めていた...そんな情勢の下、出処不明のとある巨大計画の存在がネットの世界で徐々に広まっていた。 「瀬戸内メガロポリス」 計画の骨子はこうだ、「瀬戸内海を埋め立て地、人口島により海岸線を整理、新たな平地の増設により阪神間のような良好な線形の高速網、鉄道網を京阪神と広島の区間に敷設、この地域の一体化を深化し、真の意味でのメガロポリスを建設する。これにより生まれる巨大都市圏に、人口集中によりキャパシティオーバーを迎えた関東地方から首都機能を移転し、移動、物流の効率化を図る。」 この計画は主に東京一極集中による地盤沈下に苦しんでいた関西地方、また人口過密の弊害に喘ぐ関東都市部の行政府や一部企業、またいわゆる若者世代に好意的に受け止められ、環境団体や漁業団体の激しい抗議を尻目に検証委員会が設置され、協議が開始されたのであった。 そして時は2021年、東京オリンピック開催により各種問題が噴出し、「瀬戸内メガロポリス」計画は委員会での検討の段階を終え、メディアに大きく取り上げられることとなり、世論の支持を受け、実施へと動き出したのである。 第1段階として試験的に西宮市沖に、ポートアイランド、六甲アイランドに続く第3の人工島が建設されようとしていた...折りたたむ>>続きをよむ

パンダを通して、東京一極集中への考察をする。