-チャイナバブル崩壊- 小説家になろう 更新情報検索 - 新着順 -

脱中国で内需を取り戻すか、中国と共栄してかつての歴史上、覇権国の債権国として発展してきた道を繰り返すのか。今日本はその分岐点に立たされている。

中国の民間債務バブル崩壊が迫っている。 香港法制定はむしろこれの対策のためにした中国側から見て仕方のないことだった！？ 中国はまだ覇権を取る土壌はできていないのに、もうジャイアニズムを発動し、チャイナバブル崩壊の危機にまた一歩と踏み出している。ただでさえコロナで苦しい今に、なんとかソフトランディングさせる方法はないのだろうか。

チャイナバブル崩壊は起こるのか？ 今の中国が海外に喧嘩を売るのは、自国から目を逸らすためなのだろうか。

日本は確実にコロナ恐慌から復活する。しかし、その前にはチャイナバブル崩壊という危機が潜んでいる。 けれど、中国にはチャイナバブル崩壊から逃れる『民間債務の徳政令』という最後の手段があった。 なので、チャイナバブル崩壊は起こらないから、やっぱり日本は復活できる可能性が高い。 しかし、中国は日本に砲口を向ける泥船に過ぎない。 だから脱中はいずれしていかないとまずいというわけだ。

緊縮財政の終焉により、日本はむしろ復活する予定だった。しかし、その目の前にチャイナバブル崩壊という最大の落とし穴が現れた。果たして乗り越えられるだろうか。

コロナ収束後、日本が回復する際にどこに経済成長のパイが割かれるかによって今後の日本の未来が決まってくる。しかし、１９９７年の最悪な緊縮ですら日本の時間当たり生産性ランキングは落ちなかったから（マイナス成長は労働時間減少が原因）、今後余程のことが無い限り、日本の時間当たり生産性ランキングが落ちることは無さそうだ。 今、日本のコロナは収束しつつあり、ここで収束すれば緊縮財政が終わった以上むしろ復活できるから、その復活のエネルギーがどこに割かれるか。これがとても重要となる。 そして、世界の脱中の動きが今後何を起こすかを注目すべきだろう。少なくとも日本には脱中自体は追い風と見て良い。だが、チャイナバブル崩壊までされてはたまったもんではない。 労働生産性万年２０位からランキングを上げられるかが重要な鍵を握っている。折りたたむ>>続きをよむ