-ＭＭＴ理論- 小説家になろう 更新情報検索 - 新着順 -

経常収支が悪化したが、これは100%悪いものではない。 むしろ、投資が増えることで日本復活の鍵になるうる可能性すらある。しかし、その条件と、実はそれが揃いつつあることを説明する。

ＭＭＴ派（現代貨幣理論）にご用心

市場がＭＭＴ理論を支持している時、デフレ下では非ケインズ効果は発動しない！！ 今だからこそ正しいＭＭＴ理論に関する一考察

財政再生団体になり、市の行政サービスが無くなった朝喜多市を市長になりMMT理論で再生した梅田だったが、このコロナ禍で市政は再び窮地に立ってしまった。 企業の倒産が相次ぎ、失業者が日増しに増える中で、感染症対策を推進しながらも経済の立て直しは急務だった。 だが再生には相変わらず茨の道が続く。 コロナ禍と言う作りだされたパニックに対して、梅田は知事の浅利と共に対峙していく。 そんな梅田を副市長や政策秘書の香田と共に、若い職員たちが知恵を出し合い支えていく。 果たして梅田は朝喜多市を再興できるのだろうか？折りたたむ>>続きをよむ

ＭＭＴｅｒと主流経済学派は実は共通点もかなり多い。 共通部分は政策として取り入れることに期待したいが、非共通部分が論争を巻き起こしており信憑性に欠ける。そこで、まずは共通部分の方について殴り書きをしてみる。

財政再生団体に指定された朝喜多市の窮地を救うべく市長に立候補した主人公。 その後市長に就任したところから県や国とのバトルが始まる。 独創的な発想とMMT理論に裏打ちされた市長の市民愛がやがて花開くことになる。 果たしてその行方は？

一年間の経済の研究によって、ＭＭＴ理論は結局「国債をむしろ政府から擦りまくれる」という点はダメだろうと思った。だから国債問題からはやはり逃れはできない。だが、増税しても税収は増えない。 国民の資産＝国債＋貿易収支　 なのだから、国民の資産が増えることが国債が増える理由だ。 これは別にＭＭＴ理論でさえなく経済学における前提である。 じゃあ資産をどう削るかと言ったら、増税で貧しくして預金を削るしか無くなるより、インフレで貯金の価値が減らすよりも、使ってもらう方が良いに決まっている。 世の中でカネがぐるぐるすれば、増税せずともいずれ税金で回収できるのだから。 日本は国民が貯金し過ぎて資産が増えているのだから、貯金をやめさせるしか無い。 とにかく財務省に「財政再建のたった一つの冴えたやり方は、増税ではない。国民の消費性向を上げること。」 これを伝えてやって欲しい。というか、それを伝える側に財務省がなるべきなのだ。 というわけで全財産貯蓄せず、投資か、消費に使うことにする。 預金はあまりせず、ある程度以上は証券で持つようにする。 そういう風に国民を扇動し、国民の貯蓄病を必ず変えれるように今の財務省をぶっ壊す。折りたたむ>>続きをよむ

財政破綻しても、日本の預金はカネ持ち高齢者だけに極端に偏っているので、金持ち高齢者以外は誰も困らない。よほど消費税増税で貧しくなる方が怖い。 なので、財政破綻しないとするＭＭＴ理論以前に　　 「財政破綻がそもそも怖くない。なんらなら財政破綻しろ。」 ということを伝えた。

ＭＭＴにはＭＭＴｅｒが絶対に否定できない最大の問題点があった・・・ 日本が財政破綻を避けるために必要なことを考えていく。